「りんごの味を幼児期から」キャンペーンは終了致しました。
ありがとうございました。

下記の応募規定、趣意書をお読みになり、「りんごの味を幼児期から」キャンペーンにご推薦したい保育園、又は幼稚園様などございましたら、株式会社カロリアジャパンまでご連絡ください。

■連絡先 株式会社カロリアジャパン
営業時間　午前9：00〜午後6：00　※営業時間外、土、日、祝はメールでの対応となります。
電話番号：017-739-8681　　（ＦＡＸ）：017-739-8682　　メールアドレス：mail_tugaruringo@caloria.co.jp

応募規定

趣意書

　現在、我が国は高度経済成長期を経て、外食産業の市場拡大が著しく、輸入食品や加工食品などのとても便利で多彩な食品が簡単に手に入るようになりました。社会生活は一見すれば豊かなになったように思われます。

　しかし、私たちの食生活は果たしてこれで良いのでしょうか？これからは益々、高齢社会が進み、食事に起因する生活習慣病の対策が急務になっています。大人への食事に関する教育や指導、いわゆる「食育」が盛んに叫ばれて、色々なところで実践されています。急に大人への「食育」と言っても難しいところもありますが、多くの指導機関で実施されています。一方、乳幼児期から若年層まではライフスタイルの急速な変化によると思われる朝食の欠食、偏食や便利なインスタント食品の氾濫による過食の食行動とそれに伴う肥満と極端なダイエット志向など、私たちの身の回りには多くの問題が山積していると思います。多くの乳幼児期からの「食育」は幼稚園や保育園、或いはご家庭で実践されていると思いまし、そのご苦労には敬意を表しています。

　特に、青少年犯罪の低年齢・凶悪化やキレる子供が、ご承知のとおり社会問題化しております。すべての原因を食生活と結びつけるつもりはありませんが、食生活の変化もその一因があるとも考えられています。

　このような社会状況において、株式会社カロリアジャパンでは社会貢献として何ができるかを社内で討論しました。当社は「カロリーアンサー」という食品のカロリーをスイッチを押すだけで測定できる装置（４月販売予定）の通信販売を主たる業務とする会社です。昨年の９月に設立した生まれたての会社ですが。経済産業省の特例による株式会社設立法によって認可された株式会社です。本当に未成熟な会社で社会貢献などと言う立場でなく、甚だ恐縮ですが、会社理念として社会貢献を第一に挙げています。

　また、当社は津軽りんご園直販サイトも運営しています。青森県はりんごの特産地で、全国の５割以上も生産しています。農協や市場をとおして皆さんへ販売されています。しかしながら、本当のりんごの味を知っているでしょうか？りんごが市場へ出回るまでガス冷蔵や温度の変化などによって、本当のりんごの味は低減されている現状にあります。また、労働の割にはりんご農家・生産者の所得も少なく農業経営を廃業するケースが続出している現況にあります。そのようなことから、本場のおいしいりんごの提供と農家・生産者のりんご生産意欲の維持と高揚を図ることを目的にりんごの直販システムを構築した次第です。

　お蔭様で多くのお客様から、「りんごの味とはこのようにジューシーな食感をもった味をするものか」とか、「これまでに食べたことがない食感でおいしい味である」とか多種多様な反響がありました。

　このような背景下において、当社では幼児期の「食育」の観点から本当のりんごの味と食感を体験して頂きたいと思いました。「食育」とはどんなものか、どのような手法があるのか等々、そのような教育の本質も実績もありません。日本の「食育」を論じるつもりもありません。ただ単にりんごの本当の味と「まるかじり」体験をして欲しいという気持ちだけです。また、お母さんやお姉さんが子供の目の前でりんごの皮を剥いて相手（子供）に与える行動は、りんごの匂いの相乗効果と相俟って、やさしさが子供の心に伝わるものと考えております。私たちは多くの子供たちにそのような経験を少しでも味わって欲しいものだと思っております。このような考えは、当社運営の「津軽りんご園直販サイト」に参加している８農家の強い意思でもあります。

　つきましては、乳幼児期の「食育」の熱心な施設である保育園、又は幼稚園など１０施設を厳選して、りんごの本場である青森の津軽から２０Kg（木箱１箱）を進呈することになりました。甚だ些少で心苦しいのですが、少しでも「りんご」をかじることで、「食育」の一助をなればと思っています。とりわけ次世代を担う子どもたちが心身ともに健やかに、たくましく育っていくために役立てれば幸甚に思います。

　以上のような趣旨で、株式会社カロリアジャパンはこのような企画をしました。何卒、私どもの趣旨に対するご理解とご賛同を頂ければと思っております。

平成１８年１月２６日